(公財)国際宗教研究所
 
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教団データベースについて
 本データベースは1998年から2013年までに作成された旧データベースと2014年アンケートによる新データベースとの統合版です。「更新年」の欄に「旧DB」とあるものは、旧データベースに掲載されていた情報を引き継いでいます。2014年以降にご回答を頂いた教団に関しては、更新年が記載されています。
 更新情報は随時受け付けております。新規に情報の掲載を希望される教団につきましては、RIRCまでご連絡ください。検討の上、アンケート書式をお送りいたします。

詳細
データベース更新年
データベース更新年 2014年
名称 阿蘇神社
読み仮名 あそじんじゃ
略称・通称
所在地 〒869-2612 熊本県阿蘇市一の宮町宮地3083-1
URL なし
外部問い合わせ先
住所 同上
電話番号 0967-22-0064
FAX番号 0967-22-3463
メールアドレス なし
SNS なし
沿革(明治以降の記述が中心)
法人登記年 1953年
内容 健磐龍命(タケイワタツノミコト)をはじめ12神を祀る。縁起によれば神社の創建は孝霊天皇9年とある。8世紀の『筑紫風土記』(逸文)には、阿蘇山火口を阿蘇神とする信仰の存在を確認できる。

現在も宮司職を世襲する阿蘇氏は祭神を祖とした古代氏族で、火山神と祖先神を融合したとされる。
火口の変異は、律令国家が凶兆を判断するなどしたために、神階の上昇や神官の地位向上をもたらした。神社領が形成されると、平安後期には武士化して「阿蘇大宮司」を称した。中世期は当国の有力な在地領主として発展し、最盛期には肥後半国を社領化した。

阿蘇社は肥後国一の宮として、阿蘇氏の下で国衙と関わりながら機能した。しかし天正年間に阿蘇氏が衰退すると荒廃し、文禄2年(1593)、秀吉によって阿蘇氏が処分されて危機を迎えたが、慶長6年(1601)に新領主の加藤清正によって阿蘇家・阿蘇社ともに再興された。以後の細川藩においても、熊本藩の祈祷社、その大宮司家として扱われて明治に至った。

明治4年に国幣中社、明治23年に官幣中社、大正3年に官幣大社に昇格した。
国内および国外の信者数
国内信者数 約10000人
国外信者数 0
活動趣旨および目的
内容 古来の伝統的祭祀を厳修することで、祭神である阿蘇神の神徳を広め、社会や崇敬者の平安を祈ること。
年間の主な行事
内容
行事名 月日
踏歌節会(とうかのせちえ) 旧暦1月13日
卯の祭(うのまつり) 3月初めの卯の日から次の卯の日までの13日間
田作祭(たつくりまつり) 卯の祭期間中、巳の日から亥の日までの7日間
風祭り 旧暦4月4日・旧暦7月4日
御田祭(御田植神幸式、通称オンダマツリ) 7月28日
柄漏流神事(えもりながししんじ 通称ネムリナガシ) 8月6日夜
田実祭(たのみさい) 9月25日

以上は国重要無形民俗文化財「阿蘇の農耕祭事」指定
宗教者の活動・布教・教化
内容 1.当神社の祭典や摂末社、地域神社への祭典奉仕
2.氏子・崇敬者へ祭典の案内、神札の頒布
3.調査研究への協力・社会教育活動(境内使用・講座など)
4.各種マスコミへの取材対応
信者の家庭での日常的な信仰生活(儀礼・修行など)
内容 基本的には、当神社の神札を家庭にまつり信仰する。
必要に応じて参拝し、祈祷を受けることもある。
信者の宗教施設での活動
信者の宗教施設での活動 特別な理由がある場合を除き、集会をすることはない。
通常は、年間行事として例祭における奉仕依頼、また神札の頒布依頼等に限定される。
参加・所属について
参加・所属の手続き 手続きは行っていない。そもそも入信・入会という概念はない。崇敬者は希望により名簿に記載するが、祭典の案内、神札の送付等を行うのみ。
参加・所属の単位
他宗教との重複 できる
入会金の有無 不要
入会金額
会費の有無
会費額(年額)
義務の有無
義務の内容 特にない。ただし氏子組織は地域の慣例により維持されているため、公役的な意味において義務は生じる。
信者組織の有無
信者組織名 阿蘇神社氏子会・阿蘇神社崇敬講社
退会規定について
退会規定の有無
退会規定の内容 規定はない。崇敬者については、意思表示があれば名簿から除外する。
教典およびそれに準ずるもの
内容 特にない
崇拝対象
内容 祭神は、健磐龍命(タケイワタツノミコト)をはじめとする阿蘇12神。
当該宗教の刊行物および当該宗教の概要に関する刊行物
内容
著者 書名 出版社 発行年
阿蘇神社宮司・阿蘇惟之編 『阿蘇神社』 学生社 2007年

各書店において購入可能
当該宗教の定期刊行物
内容 定期刊行物なし
映像・音声(入手可能なもの)
内容 特になし
研究上の目的が明らかである場合の資料・情報の公開
公開可否
公開条件等 歴史史料は非公開にしている。閲覧は事前の申請が必要。
可能な限り二次資料(既存の刊行物・電子媒体など)のご利用をお願いしている。
二次資料がない場合は原本対応あり。
社会活動
内容 調査研究の受け入れ、社会教育活動への協力は積極的に行っている(境内の使用、職員の派遣など)。
他の団体(宗教の連合体・他宗教・NPO法人等)と行っている社会貢献活動
内容 なし
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